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2015年9月25日、日本を含む193か国の指導者たちは、2030年までに達成すべき17個の目標である「持続可能な開発目標(SDGs)」の採択に合意しました。本講義では、2030年におけるSDGsの達成に向け、世界が直面している課題と、それに対する日本および世界の取組みについて概観します。また、現在、第一線で活躍されている経験豊富なプロフェッショナルの方々を招いて、直接、現場の体験を聞くことにより、将来、自らの専門性を生かし、SDGsの達成に自分がどのように貢献していけるのか、国際開発の世界でどうキャリアを築いていくのか、その道を模索する為のヒントと将来のキャリア像を提供します。

担当教員

准教授 松浦広明

場所

3304(コンピュータ教室)

日時

月曜2限

授業の到達目標及びテーマ

統計分析を利用した因果関係の推論は、今日様々な政策や実務に応用されています。日常、我々が目にする「大学に行くと将来の所得が増える」「福島の放射線量では甲状腺がんは増えない(る)」「消費税増税は消費を冷え込ませる」などのステートメントは全てこの統計分析を利用した因果関係の推論の結果導かれたものである。本講義の目的は、統計分析ソフトSTATAを利用して、様々な形状のデータを分析しながら、統計的因果推論の基礎を学び、それを卒業論文や卒業後の仕事に生かすことである。


授業概要

講義とSTATAを利用した演習の組み合わせで行う。STATAのライセンスの都合上、受講できる人数に制限があるので、受講登録はお早めに。期末レポートを書く自信がない者は、早めにオフィスアワーを利用して、データと分析方法に関して相談すること。


授業計画

1 授業概要(Introduction)

2 記述統計 (Descriptive Statistics)

3 単回帰分析 (Bivariate Regression)

4 非線形モデル (Nonlinear Models)

5 重回帰分析 I (Multiple Regression I)

6 重回帰分析 II (Multiple Regression II)

7 実証分析概論 I (Introduction to Empirical Analysis I)

8 従属変数が二値しか取らない場合&ノンパラメトリック回帰分析 (Binary Dependent Variable/Nonparametric Regression) 

9 パネルデータ分析 (Panel Data Analysis)

10 実証分析概論II (Introduction to Empirical Analysis II)

11 操作変数法 (Instrumental Variable)

12 標本選択 (Sample Selection)

13 実験と疑似実験(Experiments/Quasi-Experiments)

14 時系列分析(Time Series Analysis)

15 おわりに(Warp Up)


教科書

資料は随時webで公開するので参考にされたい。


参考書

Hamilton, L Statistics with Stata, Version 12. Duxbury Press. 2013

Stock J.H. &M.W. Watson, Introduction to Econometrics (second edition), AddisonWesley. 2007

森田果「実証分析入門 データから「因果関係」を読み解く作法」 2014 

担当教員

客員教授 庵原宏義

客員教授 山田保

准教授 松浦広明

場所

松蔭大学厚木ステーションキャンパス

日時

水曜日:10:20~11:50


*本授業は、首都圏西部大学単位互換協定に基づき、以下の大学の学生にも開放されています。

桜美林大学、鎌倉女子大学、北里大学、國學院大學、国士舘大学、相模女子大学、相模女子大学短期大学部、産業能率大学、女子美術大学、女子美術大学短期大学部、高千穂大学、玉川大学、田園調布学園大学、東京工芸大学、東洋英和女学院大学、山野美容芸術短期大学、横浜美術大学

授業の到達目標およびテーマ

今後、日本が人口減少を経験し、経済規模が縮小していく中、日本人も日本企業もこれまで以上に世界と向き合っていかねばなりません。本授業の目的は、自らの専門性を生かし、世界に対してどのような付加価値を提供できるか、あるいはグローバル化が進み、途上国の労働者や企業との競争が激化する中、国内市場でどのように競争優位を確立していくのか、その道を模索していく最初の一歩を提供していく事にあります。

授業概要

上記の目的を達成する為には、まず、①現在、日本や世界がどのような課題に挑戦しているのか?②その課題に対し、自分達はこれから何ができるのか?の二つの事を学ばなければなりません。本授業では、現在、国際社会の一員として、日本が直面している様々なグローバルな課題と、それに対する日本と世界の取組みについて概観します。また、そのような課題を解決する為に、第一線で活躍されている経験豊富なプロフェッショナルの方々から、直接、現場の体験を聞き、自らの専門性を生かし、将来、世界に対してどのような付加価値を提供できるか、あるいはグローバル化が進む国内市場でどのように競争優位を確立する事ができるのか、その道を模索する為のヒントと将来のキャリア像を提供します。

担当教員

准教授 松浦広明

場所

松蔭大学森の里キャンパス

日時

月曜日:10:20~11:50

授業の到達目標およびテーマ

①健康・安全・環境リスクの経済評価に必要な経済学の知識の取得。特に費用対効果分析(CEA)、費用対便益分析(CBA)のやり方を習得する事。②個人および大衆の持つリスク認知プロセス、認知バイアス、そしてそれが政策に与えている影響を理解する事。③様々リスクがどれだけ人類の健康に害をもたらしているかを計測し、それをどうすれば効率的に規制していけるか、その考えの基礎となっている考え方を学ぶ。④現実社会において、政府による規制、不法行為法、保険などがどのように健康リスクに対応しているかを学ぶ。

授業概要

人間は、毎日、様々なリスクに曝されています。大学まで車を運転したり、タバコを吸ったり、チーズバーガーを食べたり。人々は、自分の健康を損なうような行動をし、時に死に至る事さえあります。しかし、我々の生活から全ての健康リスクを取り去る事は賢明ではありません。なぜなら、ほとんどの場合、その代償はあまりにも大きく、その割に十分な健康改善が見込めないからです。では、どのリスクを規制して、どのリスクを規制しない事が賢明でしょうか? この授業では、まず経済学の原理に基づき、様々なリスクの評価方法を学びます。次に、交通事故、肥満、喫煙、安全でない性交渉、危険な廃棄物、大気汚染、地球温暖化、生物多様性、テロリズムなど、様々なリスクとその規制方法を学んでいきます。最後に、リスク規制において、政府が果たす役割、法廷が果たす役割、民間保険・公的保険の果たすべき役割についてそれぞれ学んでいきます。

担当教員

客員教授 庵原宏義

客員教授 山田保

准教授 松浦広明

場所

松蔭大学厚木ステーションキャンパス

日時

水曜日:10:20~11:50


*本授業は、首都圏西部大学単位互換協定に基づき、以下の大学の学生にも開放されています。

桜美林大学、鎌倉女子大学、北里大学、國學院大學、国士舘大学、相模女子大学、相模女子大学短期大学部、産業能率大学、女子美術大学、女子美術大学短期大学部、高千穂大学、玉川大学、田園調布学園大学、東京工芸大学、東洋英和女学院大学、山野美容芸術短期大学、横浜美術大学


授業の到達目標およびテーマ

今後、日本が人口減少を経験し、経済規模が縮小していく中、日本人も日本企業もこれまで以上に世界と向き合っていかねばなりません。本授業の目的は、自らの専門性を生かし、世界に対してどのような付加価値を提供できるか、あるいはグローバル化が進み、途上国の労働者や企業との競争が激化する中、国内市場でどのように競争優位を確立していくのか、その道を模索していく最初の一歩を提供していく事にあります。

授業概要

上記の目的を達成する為には、まず、①現在、日本や世界がどのような課題に挑戦しているのか?②その課題に対し、自分達はこれから何ができるのか?の二つの事を学ばなければなりません。本授業では、現在、国際社会の一員として、日本が直面している様々なグローバルな課題と、それに対する日本と世界の取組みについて概観します。また、そのような課題を解決する為に、第一線で活躍されている経験豊富なプロフェッショナルの方々から、直接、現場の体験を聞き、自らの専門性を生かし、将来、世界に対してどのような付加価値を提供できるか、あるいはグローバル化が進む国内市場でどのように競争優位を確立する事ができるのか、その道を模索する為のヒントと将来のキャリア像を提供します。

授業の到達目標およびテーマ
医療経済学は、医療や医療制度、または人々の健康を扱う経済学の一分野です。ヨーロッパにおいては、医学の分野から、医療技術や診療行為の経済的評価を中心に発達し、アメリカでは、経済学の一分野として、医療制度の経済学的分析と言う形で大きく発展してきました。本講義では、この二つの医療経済学の基本的な考え方の取得を目指します。
授業概要
経済学は、資源分配の学問です。限られた資源をどう分配すれば、社会全体がより幸福になるのか、あるいはより多くの人々を健康にすることができるのかを追及する学問です。本講義では、経済学の考え方を医療や医療制度に応用し、医療サービスと言う財の特殊性、医療市場の需給関係、医療保険を含む医療ファイナンスの理論と現実、医療・看護サービスの経済的評価などについて、解説していきます。またそれらを理解するための経済学の知識についても学習します。


授業計画
1.医療経済学とは何か?
2.健康への需要 v. 医療への需要
3.健康の社会的決定要因(医療経済学版)
4.医療の供給
5.医療ファイナンス
6.7. 医療経済評価
8.まとめ

成績評価の基準:期末レポート(100%)のみで評価する。

参考書:
兪炳匡 (2006) 『「改革」のための医療経済学』 メディカ出版
マーク・ロバーツ,ウィリアム・シャオ,ピーター・バーマン,マイケル・ライシュ(2010)「実践ガイド 医療改革をどう実現すべきか」日本経済新聞出版社
WHO (2000) The World Health Report 2000 – health systems: improving performance, Geneva: World Health Organization
Drummond MF.(2005) Methods for the economic evaluation of health care programmes. 3rd ed. New York: Oxford University Press

備考:公衆衛生学と一緒に受講してください。

授業概要

公衆衛生の意義、領域を概説し、疾病予防と疫学、食品衛生、学校保健、地域保健、母子保健、産業保健、成人保健、精神保健などにつて安全な国民生活を保障するための行政の取り組みを学習する。また、感染症予防については、汚染源、感染経路、感受性対策、隔離、消毒の意義、消毒法の種類と実際などについて学習する。感染症については各種の病原体と疾病、動物感染症と人間との関係など理解し、改正されたいくつかの法律の内容を学習する。衛生統計、衛生行政の機構などにも触れ、海外からの病原菌持込み防止、現在の日本における衛生状態をも学ぶ。

授業目標:

公衆衛生学では、集団(人口)レベルでの健康の増進と疾患の予防を考えます。保健衛生だけではなく、経済・社会問題や環境問題についても幅広い知識を身につけ、人口レベルの健康維持・増進のための意思決定に必要な基礎的な知識の取得を目指します。

松蔭大学教職員用のHPです。教職員同士の情報共有、各種届の印刷、研究倫理審査申請書、各種委員会議事録などが現在、ご覧いただけます。


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